ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)などの暗号通貨と仮想通貨は同じと思っている人が日本には多いですが、暗号通貨と仮想通貨には明確な違いがあります。暗号通貨と仮想通貨の違いを述べる前に暗号通貨と従来の通貨を比較しますと、従来の通貨は各国の中央銀行が発行する中央集権型であるのに対して、暗号通貨はP2Pネットワークを利用してシステムが発行する非中央集権型になります。従来の通貨は、各国が法律に則り発行するので、法定通貨になり実物があります。暗号通貨は、法律に則り発行されていないので、法定通貨ではなく実物もありません。
法定通貨ではない通貨でも通貨と同じように物品やサービスを購入することができます。例えば、クーポン券や商品券、地域振興券、証券、債券、ネットクーポン、電子マネーなどがあります。クーポン券や商品券、地域振興券、証券、債券などは実物があるので物的貨幣になります。一方、ネットクーポンや電子マネーなどは実物がないのでデジタル貨幣になります。この法定通貨ではないデジタル貨幣のことを仮想通貨といいます。仮想通貨というと危険なイメージを持つ人も多いですが、現在では法定通貨のユーロも導入当初は決済用の仮想通貨でした。
ビットコインやイーサリアムなどの暗号通貨も法定通貨ではないデジタル貨幣ですので、仮想通貨の一種になります。特に、ビットコインの認知度が非常に高くなり、また、マスコミなども暗号通貨ではなく仮想通貨と報道しているので、日本では多くの人が暗号通貨のことを仮想通貨と呼んでいます。この暗号通貨を仮想通貨と呼ぶのは世界の中でも特に日本だけであり、ある意味日本らしいガラパゴス化になります。
ビットコインやイーサリアムなどの暗号通貨は元々無価値なものなので、投資をするのが危険だと考える人もいるかもしれません。しかし、同じ仮想通貨であるネットクーポンや電子マネーなどは有効期限があったり紛失することがあるにもかかわらず、危険であると思われていません。しかも、暗号通貨以外の多くの仮想通貨は法定通貨と同じ様に使用したり法定通貨で購入できたりしますが、仮想通貨から法定通貨に戻すことはできません。しかし、暗号通貨は、販売所や取引所に手数料を取られますが、法定通貨に戻すことができます。
また、暗号通貨以外の仮想通貨は大部分が中央集権型の通貨であるため、使用状況をはじめ様々な個人情報が1つあるいは少数の企業に吸い取られています。一方、暗号通貨は販売所や取引所では個人情報の登録が必要になる場合が多いですが 、個人的なウォレットに移動した後はブロックチェーンを解析しない限り、個人情報の特定は困難です。暗号通貨は暗号通貨以外の仮想通貨と比較すると安全性の高い通貨だと言えるでしょう。
仮想通貨に一定の価値がある以上仮想通貨の一種である暗号通貨にも価値ある考えるのは自然なことだと思います。暗号通貨以外の仮想通貨と同様に、暗号通貨は決済手段に該当します。暗号通貨以外の仮想通貨は企業と個人間の決済に使用されますが、暗号通貨は企業と企業間、企業と個人間、個人と個人間の決済に使用できます。暗号通貨は非常に大きな流通量を持つ可能性があり、取引が多くなるにつれて暗号通貨の価格が高くなると予想されています。
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